GHQは検閲官をマスコミに多数就職させたのではないか?

コメント投稿された方の情報から、あるシナリオが浮かんだので出稿することにした。


とりあえず、NHKの番組内容から知り得る、情報を列挙する。

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http://www.nhk.or.jp/gendai/kiroku/detail02_3425_all.html
【GHQ言論統制】日本を監視していた「日本人検閲官たち」の告白 〔敗戦〕 -
YouTube
https://www.youtube.com/watch?v=-sbN9_jITzY

検閲された手紙は延べ2億通
検閲官の名簿が見つかったのは、4000人分

東京郵便局?600人
東大、京大、早稲田、慶応の学生が多い

郵便検閲の目的は時代とともに変化
私たちの最終目標は日本人の思考を把握し政策立案や占領統治に生かすことである

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この番組で注意しなくてはならないのは、NHKが、甲斐弦氏が指摘する、「検閲要項」なるマニュアルの存在を報道しなかったことである。NHKは、肝心な事は決して全貌を知らせない方針で番組制作する機関であることを改めて知った。

本題に入りたい。

ここで、最も重要な事を最初に指摘しておきたい。

GHQは、かなり長期的な時間軸、100年単位くらいで占領政策を考えたのではないかと。

占領期間は、せいぜい数年間であるとすれば、GHQの関心は占領をやめた後の支配をどうするか?、について、事前に模索したに違いないのである。

当然、将来有望な日本人協力者によって、自律的に検閲要項の考え方が踏襲されることを望んだはずである。

では、どういう手段によって?


将来有望な大学の学生(東大、京大、早稲田、慶応)を(多少出来が悪くても?)優先的に検閲官として採用し、
検閲作業終了後は、オピニオン層の職場として、マスコミ就職、大学教官への仕事に付くことについてお膳立てしたのではないか?ということなのである。

一方、拙ブログは、GHQは、大学教官になった者については、フルブライト留学切符を与え、厚遇したとするシナリオが存在することを示した。

GHQ占領時代の検閲 なぜ検閲作業者がまったく名乗りでないのか?
http://nihonnococoro.at.webry.info/201511/article_18.html

一方、偏向捏造事案が続出する、マスコミ界については、マスコミ批判本の相当数において、「日本のマスコミが自律的にプレスコード規制を、なぜか?踏襲する傾向にある」ことが指摘されてきた。

この現象は、GHQが、占領後の間接支配を考慮し、検閲官のマスコミ界への就職の口添え(実際は強要?)を図った結果ではないかと思い至るのである。

実際、GHQは、キャノン機関なる謀略機関を機能させていたのであるから、
やろうと思えば、何でもできたはずなのだ。

特に、唯一の発禁処分を受けた朝日新聞などは、口添えしやすかったのではないかと予想するのである。

朝日新聞は9月18日、GHQより48時間の発行停止命令を受けた。
http://matome.naver.jp/odai/2140720638518305601/2140720942622221603

戦争賛美から米崇拝へ『朝日の変節』のルーツ「SAPIO」01.11.14号
http://kukkuri.jpn.org/boyakikukkuri2/log/eid874.html

見方を変えよう。

ヨーロッパやアメリカで戦前に導入されている?、クロスオーナーシップ制度。我が国で採用されないのは、GHQ占領終了後の間接支配をしやすくするための環境づくりを意図したため結果かもしれない。

クロスオーナーシップ (メディア)
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%AF%E3%83%AD%E3%82%B9%E3%82%AA%E3%83%BC%E3%83%8A%E3%83%BC%E3%82%B7%E3%83%83%E3%83%97_(%E3%83%A1%E3%83%87%E3%82%A3%E3%82%A2)

そう考えると、現時点でのマスコミの偏向・捏造は、GHQによる策謀という、クスリが効き過ぎた結果ということになるのかもしれない。

では、当時、こうした一連のシナリオに一早く気づき、告発した検閲官はどうなるか?

甲斐弦氏が誓約させられた事項、丸暗記させられた検閲要項を眺めてみたい。

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http://nihonnococoro.at.webry.info/201511/article_22.html

・誓約事項
日英領分で守秘義務に係わる誓約書を提出
違反した場合はいかなる処分を受けても不服申し立てしない


・検閲された手紙の取り扱い
摘発、翻訳して上司が判断、上司に報告

・検閲要項で定める摘発対象の手紙
(1)大東亜戦争中の大東亜共栄圏のスローガンや日本軍の行動を讃美したもの
(2)逆にこれを非難しなもの
(3)マッカーサー総司令官を讃美したもの
(4)逆にこれをののしったもの
(5)占領軍を非難したもの
(6)逆にこれを歓迎したもの
(7)占領軍に対する直接行動を示唆したもの
(8)占領軍将兵の言行を讃美したもの
(9)逆にその非行を暴露したもの
(10)広島・長崎の原爆投下に言及したもの
(11)現に審議中の新憲法に対する賛否両論
(12)闇取引を現に行っているもの、または企てているもの
(13)著しくエロチック、ポルノグラフィックな内容の手紙
(14)この種の文書の配布を行っているもの。企てているもの
(15)海外から違法に持ち込まれた手紙や文書
(16)海外の反米分子との連絡を示唆する書状
(17)日本語簡易化、漢字制限化への反響

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裏切った検閲官は、検閲要項を適用すれば摘発されることになりそうである。
摘発とは、当時で言う、キャノン機関、その後はCIAによる、という意味である。
当時、キャノン機関は、謀殺行為を行う機関の黒幕として恐れられたようである。

もちろん、検閲官はキャノン機関の存在を知るであろうインテリ層だらけである。検閲官であったことを名乗り出る人はほとんどいない。
また、GHQは裏切り者が出た場合のことを想定し、検閲官名簿はつくられ、その名簿を山本武利氏は入手したようである。

山本武利
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%B1%B1%E6%9C%AC%E6%AD%A6%E5%88%A9

すなわち、一部の検閲官について、検閲官をやめた以降の言動を監視する目的で、C●Aエージェントとして採用された可能性があるのだ。


どうやらGHQが意図した、長期シナリオの全貌が見えたようだ。


とりあえず、要約するとこうなる。

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・将来有望な、東大、京大、早稲田、慶応の学生を優先的に検閲官として採用する

・検閲官には、検閲要項を丸暗記させ、徹底的に叩きこむ

・検閲官については、マスコミや大学教官への就職の口添えを行う

・マスコミに就職した検閲官は、(占領終了後も自発的に)プレスコードを遵守、継承する
・新たに出来た、テレビ局については新聞社による支配が容易な法規制状態を維持

・大学教官となった検閲官については、フォローアップとしてフルブライト留学の機会を与える
・フルブライト留学を経た大学教官は、各学界の権威を目指す
・フルブライト留学を経た大学教官は日米親善友好協会の会員として日米友好の懸け橋となる

・検閲官の一部をC●Aエージェントとして登用(検閲官だった人たちのその後を監視?)

・裏切った検閲官は謀殺?

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これは、フィクションとして書いている。
渡部昇一が語る「歴史の虹」を私は見つけてしまったのであろうか?
なお、渡部昇一は、フルブライト経験はあるものの、年次的にはやや下である。

参考までに、検閲官絞り込みのための若干のプロファイリングを行い、本稿を終える。

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検閲官世代を対象とするプロファイリング結果

・NHK番組に出演された方の身なり、家の中の雰囲気などから、検閲官となられた方々は、その地方の名家か、名門大学の学者一族の家柄
・学歴的には、東京は、東大、京大、早稲田、慶応、地方では九大、北大、名古屋
・職業的には英語が達者なマスコミ関係者、学者一族出身で英語が得意な学者
・英文学者並に英語が得意(特に英作文)な英語教師
・職業、経歴とは無関係に、英語が達者で所得以上の身なりである者(C●Aエージェント)

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実際、私が学んだ高校において、英語教師の実力差がどうしてこんなにあるのか?不思議であった。予備校英語講師の実力もなかなかのレベルにあった。若い頃、実践で翻訳したから語学力が身に付いたのだろうとの結論に達した。私は、複数の検閲官と遭遇していることを確信しているのである!

この記事へのコメント

道灌山
2015年11月29日 06:00
この件で、ここまでの分析したものは初めてです。
コメントがないのは、戸惑っている読者が多いのかも知れません。

>GHQは、かなり長期的な時間軸、100年単位くらいで占領政策を考えたのではないかと。
占領期間は、せいぜい数年間であるとすれば、GHQの関心は占領をやめた後の支配をどうするか?、
について、事前に模索したに違いないのである。
当然、将来有望な日本人協力者によって、自律的に検閲要項の考え方が踏襲されることを望んだはずである。

ここは重要ですね。
GHQは、検閲官など、GHQ協力者を日本の指導層に据えつけた。それはマスコミだけではないはずです。
占領憲法で、東大法学部と官僚群に首かせをつけ、日本の中枢神経を支配したのでしょう。
反日団体化した弁護士会や集団的自衛権に反対する憲法学者は、その帰結かも知れません。
TPPの前の「年次改革要望書」も、その流れですね。

この記事の視点は、「戦後史の虹」になりそうですね。
管理人
2015年11月29日 09:16
本稿、とりあえずの仮説を提示しました。
歴史研究者は、普通はそうはしません。手柄の一部が消えるからです。
本稿、多くの人が、検閲について調べ直すきっかけとなればと思っております。
アメリカ政府文書で調査される研究者に期待したいところです。

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