中国と紛争状態になっったら即行なうべきこと

私は、中国は、どうやら日本と戦争を準備していると考える。
最近の尖閣列島周辺での中国の動きについては、私は紛争準備行為とみている。

民間人の立場から戦闘行為以外で考えられることをリストアップしてみた。
詳しい解説はなくてもタイトルだけで大体理解いただけるはずだと思う。



1.投資活動、企業活動
・中国株、投資信託の一斉売却を投資家に呼びかける
・中国へのODA停止、中国を支援する企業活動の停止
・中国進出企業の完全撤退
・中国製製品の輸入停止
・インフラ、ハイテク技術製品の中国への輸出停止

2.国内の治安対策
・予備自衛官動員
・予備自衛官拡大(成年男女)
・警官要員の拡大(成年男女)
・海上保安庁の要員拡大
・中国大使館過剰警備の廃止
・国内在住の全中国人、全帰化中国人に対する出頭命令
・中国人不法滞在者狩り、強制送還の徹底
・中国人に対するスパイ防止法、国家反逆罪の法制化
・中国人で帰化した日本人の帰化取り消し(反日行為あったもの)
・公務員、教職員などに対するレッドパージの実施
・中国人の政治活動に関する刑事罰適用(騒乱罪、内乱罪、外患罪など)

3.国内の中国人への処置
・中国人資産凍結
・中国人の不動産、金融商品の取引禁止
・チャイナタウン閉鎖
・中国人留学生に対する税金支給停止
・中国人留学生強制送還

4.マスコミ
・中国に関する情報の報道規制
・過去の中国に関する報道すべてに関する国家管理化および偏向捏造行為に対する厳罰処置
・マスコミ内のスパイ工作員に対するスパイ防止法、国家反逆罪の法制化
・レッドパージの実施

5.議員
・議員の反日行為に対するスパイ防止法、国家反逆罪の法制化(悪質な行為について事後法で処罰)
・反日行為を行なった議員の議員資格剥奪の法制化

6.出版
・南京虐殺、従軍慰安婦などに関する歴史捏造本の焚書および著者への国家反逆罪の法制化

7.政治活動
・中国を擁護する政治活動、南京虐殺問題、従軍慰安婦問題、歴史教科書問題など、反日活動を行なう

者に対する、騒乱罪の適用および国家反逆罪の法制化
・政治活動を行なう教職員の厳罰化

8.旅行
・中国への旅客便、貨物便の停止
・中国への観光旅行の停止

9.選挙
・中国支援の選挙活動に対する刑事罰の適用


この期に及んでスパイ防止法制定に反対する者はスパイ工作員だと断定していい。
特に、護憲の議員については、その言動を厳しく監視すべきであると思う。

この記事へのコメント

智太郎
2010年09月30日 12:06
 日中関係が冷え込むなかで極秘に細野前幹事長代理が捨て駒の様に中国を訪れたそうだが、今の与党:民主党の議員をはじめ、知的でなく、発想力も国の管理レベルも低い政治家・役人どもが、まるで日本を私物化であるかの様に動かし、ヘマばかりしている日本国家に怒り、辛口トークで記事にしました。いつもの"おもしろ写真"では「沖縄県尖閣諸島沖での中国漁船と海上保安庁巡視船の衝突事件画像」「民主党有志73人が緊急声明 っ?はぁ~?民主党有志~っ?」「小沢一郎=汚沢一郎の民主党の醜態」「秋葉原の電気街や池袋の“チャイナタウン”で買い物する中国人の感想」等々を貼ってみたのです。・・(*^_^*)トラックバックをさせて戴きとう思っております。

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